はじめに
大切な方を亡くされた後の相続手続きは、悲しみの中、様々な手続きを進める必要があるため、大変な負担となります。医療費から仏事、葬儀関連費、そしてお仏壇の購入など、費用面での負担が大きくなり、故人への供養とは別に、不安を抱えるご家族も多いのではないでしょうか。
この記事では、相続時のお仏壇購入に関する疑問や不安を解消するために、以下の内容について詳しく解説します。
◆お仏壇購入費用の相場と内訳
◆購入前に確認すべきポイント
◆仏壇の種類と選び方
◆購入後の手続きと注意点
お仏壇購入費用の相場と内訳
お仏壇の購入費用は、5万円～1000万円 それ以上と幅広いのが特徴です。費用は、仏壇の種類、素材、サイズ、デザイン、付随する仏具の種類などによって大きく変動します。
以下は、お仏壇購入費用の主な内訳の一例です。
◆仏壇本体: 5万円～１０００万円～
◆仏具: １万円～５００万円～
◆設置費用: サービス～3万円
◆配送費用: サービス～2万円
購入前に確認すべきポイント
宗派: 仏壇仏具等には宗派ごとに決まった形式がある。
設置場所: スペースや仏壇のサイズを考慮する。
予算: 費用対効果を検討する。
家族の意見: 家族全員の意見を聞いて決める。
仏壇の種類と選び方
種類
金仏壇: 高級感のある伝統的仏壇。
唐木仏壇: 落ち着いた雰囲気の伝統的仏壇。
モダン仏壇: 現代的なデザインの仏壇。
ミニ仏壇: 省スペースに設置できる仏壇。
仏壇の選び方
仏間、リビング、寝室など、設置場所に合わせたサイズやデザインを選びましょう。
購入後の手続きと注意点
仏壇購入後の主な注意点
お寺の檀家などに成っている場合、開眼供養の相談をしましょう。
定期的に掃除をする
出来るだけ毎日ご供養をする
ご先祖様に感謝の心をもって仏壇に向きあう
仏壇と相続税について
仏壇､は、一般的に相続税の課税対象とはなりません。
これは、仏壇が「日常礼拝の対象」として、祭祀財産という非課税財産に分類されるためです。
非課税となる条件
日常的に使用しているもの
高額で換金性が高いものではない物 生前に購入していたものでなければ一般的には非課税対象
とはなりません。
生前に購入していたものでなければ、一般的には非課税対象とはなりません。
死後に購入された仏壇や仏具の費用は、相続税の債務控除の対象とはなりません。
注意点
高価な仏具（24金のリン）や美術品的価値のある物は、課税対象となる可能性もありますので
詳しい事は税理士と相談されるとよろしいかもしれません。
生前に必要最低限の仏壇や仏具を購入しておくことで、相続財産を減らすことができます。
まとめ
お仏壇は、故人を偲び、供養するための大切なものです。ご自身の状況に合わせて最適な方法を選ぶことで、費用を抑えることも可能です。購入前にしっかりと確認し、納得のいくお仏壇を選びましょう。
